日本経頭蓋集束超音波治療学会の設立にあたって

「超音波を用いて、切らずに脳の手術を行う。」MRI ガイド下集束超音波治療（MRgFUS）は、約1000本の超音波ビームを、虫眼鏡で太陽光を集めて紙を焼くようにターゲットに集束させ、凝固部位や温度をモニターしながら、切らずに本態性振戦やパーキンソン病を治療する画期的な治療方法です。

本邦では2013年に第一号機が新百合ヶ丘総合病院に導入され、本態性振戦の治療に対する臨床応用が始まりました。2016年に FDA に認可され、この画期的な治療装置を広く臨床の場で活用するために、2018年に日本経頭蓋集束超音波治療研究会が創設され、第一回研究会が名古屋で開催されました。

この研究会は、医師のみならずレントゲン技師、看護師、事務職など多職種の人々が集まり、手術手技の工夫や周術期の管理、装置の物理的特性、運用など MRgFUS に関するあらゆることを議論する場となり、日頃の臨床に大いに役立ってきました。2019年6月には本態性振戦に、2020年9月にはパーキンソン病に対して保険適応となり、導入施設も増加しました。自費診療時代には年間30例程度であった手術件数も、2年で600例と20倍に増加しました。

また、MRgFUS は凝固療法の一つですが、本治療の導入とともに一時は廃れていた高周波凝固療法が、全国で年間100例程度から3倍以上に増加し、機能的脳神経外科領域における「凝固療法」がリバイバルされるきっかけともなりました。

さて、MRgFUS は画期的な治療法ですが、以下の問題点を抱えています。

1. 頭蓋骨の性状によっては治療ができない症例があること
2. 本態性振戦やパーキンソン病は両側性の疾患であるのに、保険による治療は生涯1回しか認められていないこと

新たな挑戦としては、他の神経疾患への適応拡大や、視床腹側中間核や淡蒼球以外の神経核への適応、キャビテーション効果を利用した血液脳関門の開放による脳腫瘍やアルツハイマー病への応用などが挙げられます。本装置の持つポテンシャルを引き出すための臨床研究や基礎研究を進め、世界で最も本装置（18台）を所有する国として、世界に情報発信していく必要があります。それには、本治療に携わる医療関係者が定期的にその成果を発表し、情報を共有する学術集会が必須です。

本治療が世の中に認知され、発展するには、学術に関する議論だけでは不十分です。治療指針を明らかにするためのガイドラインの作成、関係学術団体との連携、市民への啓蒙活動、診療報酬改定や新たな治療を認可してもらうための行政との折衝、そして何よりも人々の健康に貢献することの発信など、社会的活動を通して社会貢献する団体であることが不可欠です。

そこで、これまで日本経頭蓋集束超音波治療研究会は「限定的なテーマや研究領域に焦点を当てた学術研究を進める集まり」として活動してきましたが、学術研究者同士のつながりだけでなく、社会的相互作用を促進し、研究知見の普及や実務への応用を通じて社会に貢献するためには、「学会」へ組織改編することが適切であると考え、「日本経頭蓋集束超音波治療学会」を設立するに至りました。併せて「任意団体」から「社団法人」化も行いました。

任意団体は、法律の縛りも少なく気軽に運営できるというメリットがありますが、法律行為（契約や財産処分）を団体名義では行えないという負の側面もあります。一方、法人化の利点は、法律上「人」とみなされる存在となることで、学会が主体として財産を持ち、契約を結び、それに基づく権利義務関係を明確化することが可能となります。例えば、会費を管理する銀行口座も学会名義で開設できます。任意団体の場合は、銀行口座の名義は必ず会長名とする必要があり、会長が交替する度に口座名を更新しなければなりません。

現時点では、会長の個人名義の口座に入金される会費などは課税対象とはなっていませんが、極論としては会長個人の収入として課税される可能性もあります。権利関係が明確になるだけでなく、法人名義の口座開設や法人名での契約が可能となることで、代表者が変わっても煩雑な手続きやトラブルを回避でき、社会的信用を得やすくなります。診療報酬や薬価など、行政との交渉や市民公開講座など社会貢献を行う際にも、社会的信用があることは大変重要です。

経頭蓋集束超音波治療という画期的で将来性のある治療を日本が世界をリードして健全に発展させ、人々の健康に役立てていくためにも、「社団法人 日本経頭蓋集束超音波治療学会」の設立は大変意義深いことです。

2024年11月
日本経頭蓋集束超音波治療学会
理事長　平林　秀裕